2017-07-10

日本を大事に思うのなら、今こそ反日マスコミに反撃すべき


ここ最近のマスコミの狂ったような安倍政権批判は、自分たちの世論操作で安倍首相を引きずり降ろすという決意の表れであると見ることもできる。

ありとあらゆる方向で総力をかけて安倍政権を潰しにかかっていると言っても過言ではない。

中国・韓国・北朝鮮の反日国家はすでに政治経済で行き詰まっているので、歴史捏造による謝罪強要と賠償要求、経済協力という名の経済侵略、反日という名の攻撃で日本を利用しようとしている。

しかし、安倍政権が立ちはだかって、かつての民主党政権のように中国・韓国・北朝鮮の都合良いように日本が謝罪もしなければ金も出さなくなっている。

だから、マスコミは民進党や日本共産党のような工作員まみれの政党と手を組んで連日のように激しい安倍政権批判を続けているのだ。

その目的は、中国・韓国・北朝鮮の特定アジア3ヶ国に都合の良い政権の樹立である。日本が特定アジアの下僕になるような政権を望んでいる。

マスコミは世論操作でそれを成し遂げようとしているのだ。


活動家としか言いようのない反日記者が暗躍


最近は東京新聞の望月衣塑子という反日記者が菅官房長官会見で粘着的に政権批判を行うようになっている。こうした反日記者がマスコミにはうじゃうじゃと存在して、ありとあらゆる機会で安倍政権攻撃をしている。

今のマスコミは、このような薄気味悪い活動家としか言いようのない反日記者が暗躍しているのだ。

もちろん、朝日新聞にもこのような活動家タイプの反日記者が山ほどいる。たとえば、安全保障関連法案の時期では、朝日新聞のある特別編集委員が大批判されたのは記憶に新しい。

この男は、ナチスドイツの鈎十字(ハーケンクロイツ)と、安倍首相支持者を結びつけて、あたかも安倍首相支持者がナチス支持者のような印象操作をしていた。

この胡散臭い捏造記者は「天声人語」という意味不明なことで有名なコラムを担当している男でもあった。(朝日新聞関係者のツイートも超限戦であることに気付くべき

朝日新聞は自分たちでサンゴを傷付けて日本人の品性が落ちたと偉そうに嘆いてみたり、従軍慰安婦問題を捏造して日本人は謝罪しろと上から目線で言ってみたり、やることなすこと日本人を激怒させている新聞社だ。

このような新聞社に所属する記者が、安倍首相を貶めるような裏工作をしていたのだった。

しかし、反日記者がこういった裏工作をせっせとしているのをインターネットでバラされているので、そのたびに朝日新聞のみならず、マスコミ全体の信用が消えていこうとしている。

だからマスコミは「マスゴミ」と言われるようになっているのだ。自ら、そう言われるようなことをしているのである。

こうした呆れた捏造の工作と共に、朝から晩まで、反日国家である中国・韓国の歴史プロパガンダをそのまま報じて日本人を貶めている。

そして今、総力を挙げて安倍政権を崩壊させようと動き回るようになっている。

内部に特定アジアの工作員が大量にいると報道せよ


新聞社だけでなく、テレビも安倍政権打倒の世論操作を繰り返し行っている。TBSもフジテレビもNHKも、工作員みたいな人間が潜り込んでひたすら安倍政権を攻撃し続けている。

それは世論操作のオンパレードであると言ってもいい。

最近では都議選でも共産党のチンピラ工作員が仕掛けた「安倍辞めろ」をあたかも国民の声のように演出していたのがインターネットでバレた。(報道という社会に大きな影響を与える部分がゴミになっている

こうしたマスコミの世論操作が朝から晩まで、執拗に、粘着的に、行われるようになっているので、さすがに安倍政権への支持率は低下するようになっている。

世論操作は確かに効果を上げつつある。これだけマスコミから激しく攻撃されて支持率が落ちない方がおかしい。今でもマスコミの力は馬鹿にならない。騙される人も大勢いる。

しかし、こうした世論操作が逆にマスコミ自身を信頼低下と売上低下に追い込むようになっている。

マスコミは自分たちの足元がぐらついているのを決して報道しないが、反日のイメージが付いた朝日新聞やフジテレビなどは凋落が隠せなくなっている。

しかし、特定アジア寄りの報道姿勢と安倍政権攻撃を辞める素振りもないので、このまま行き着くところまで行くつもりなのだろう。

マスコミが信頼を取り戻すには、「自分たちの内部に特定アジア3ヶ国の工作員が大量にいる」という事実を報道し、どのような世論操作や裏工作をしているのかを自ら内部告発することだけしかない。

それこそ、報道すべき重大な案件である。しかし、実際には報道するどころか、逆に隠蔽してしまうのが、現在の日本のマスコミなのである。

マスコミこそが、反日工作の総本山となっている


しかし現実問題としては、マスコミ内部にはこれからも中国・韓国・北朝鮮の工作員が大量に入り込んで、世論の乗っ取りが為されていく動きは止まらないはずだ。

なぜなら、工作員が工作するには、マスコミを押さえるのが最も効果的だからである。工作活動は、マスコミを押さえるのは基本なのだ。

しかし、工作員がどんなに潜り込んでプロパガンダをマスコミを通じて垂れ流そうとしても、もう昔のようには通用しない。すぐにインターネットによって暴露され、反撃されることになるからだ。

マスコミが何かすればするほど、裏工作は逆効果になって炎上してしまう。

そのため、最近ではマスコミもインターネット対策に力を入れるようになり、インターネットでも世論を動かそうと試みるようになっている。

たとえば、朝日新聞はハフィントン・ポストと提携して、日本向けに日本人を貶める記事を忍び込ませるようになっている。このハフィントン・ポスト日本語版は、言ってみれば朝日新聞の「なりすまし」だ。

他にも、キュレーションのアプリが、反日工作のために書かれた記事などを紛れ込ませて、巧妙にインターネットで勢力を拡大しつつある。

日本人は、マスコミを最大限に警戒しておかなければならない。日本を滅ぼすのは工作員まみれのマスコミであり、そして工作員に洗脳された国民の動きである。

安倍政権が崩壊すると、恐らく政治の混乱が再び舞い戻る。何度も何度も首相が交代して、やがて反日にして売国の政党が政権を奪取するような事態も起きる。

再び2009年から2012年までの民主党政権のような政権が誕生したら、それこそ日本の歴史は終わってしまうことになる。

日本を大事に思う日本人であれば、今こそ反日に邁進するマスコミにあらゆる方法で反撃すべきときが来ている。マスコミこそが、反日工作の総本山なのだ。



安倍政権が崩壊すると、恐らく政治の混乱が再び舞い戻る。何度も何度も首相が交代して、やがて反日にして売国の政党が政権を奪取するような事態も起きる。


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