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2017-02-03

今後は韓国の反日に報復する実行部隊が日本で誕生すべきだ


韓国は釜山に「慰安婦像」を設置したまま撤去しない。それどころか竹島にも作る予定で、さらに今後は「強制徴用労働者像」なるものを仁川に設置することに決めたという。

今後、ソウルをはじめとして各地にこうした各種「嫌がらせ像」を設置し続けるつもりのようだ。

韓国は凄まじい反日教育の結果、今では日本に対する嫌がらせが当然のことになってしまっている。

そのため慰安婦像の撤去をも考慮に入れて「慰安婦問題の不可逆的な解決」のため交わされた日韓合意ですらも、韓国は平然と破って何とも思わない。

日本に対しては何をしてもいい、どんな約束も破ってもいい、盗んだ仏像も返さなくてもいい、永遠に歴史問題で責め続けて謝罪と賠償を要求するというのが韓国の姿勢だ。

韓国の反日は、今や宗教のように祭り上げられている。

韓国の次期大統領は誰になるのか分からないが、候補者の全員が剥き出しの日本敵視発言を行っているので、韓国の反日暴走はもっと激しいものになっていく。

反日は収まるのではない。暴走するのだ。慰安婦問題も「不可逆的な解決」などしない。もっと悪化する。


日本を国際的に貶すためにどんな材料でも利用


朝日新聞が2014年8月5日に認めたように、従軍慰安婦は日本軍が強制的に韓国女性を木刀で殴りつけて集めたというのは、「吉田清治」という共産党員の捏造であった。

それが捏造であったというのは、吉田清治自身が自分で答えている。ところが、なぜか韓国ではそれが真実という話になって、いつの間にか、日本人に強制連行されて性奴隷にされたという胡散臭い老婆まで現れた。

そして、「謝罪しろ、金をよこせ」と言い始めるようになったのである。

韓国は日本を国際的に貶すためにどんな材料でも利用する。従軍慰安婦の問題でも、それが真実かどうかはどうでもいいことで、単に日本を叩くために「利用」しているだけだ。

韓国は、とにかく何が何でも日本を貶めたい。

だから、日韓合意があろうがなかろうが、そんなことは関係なく、従軍慰安婦問題を今後も利用し続けるし、それと並行して次から次へと日本を貶すための材料を見付けて執拗に攻撃をし続けてくる。

それが韓国という国の本質だ。

韓国は、日本の名誉を踏みにじり、日本人を嘲笑し、日本人に屈辱を与え、さらに金を毟り取り、日本を崩壊させるのが目的である。

だから、この異常国家は次から次へといろんな問題を捏造しては日本に謝罪と賠償を突きつけて来るのである。

こういった韓国の歴史プロパガンダに、日本政府はまったく為す術もない。守られないのが分かりきっている日韓合意のようなものを結んで10億円を支払うという馬鹿げたこともする。

そうしている間にも、韓国はどんどん日本叩きを進めている。日本人が何をしても、韓国は日本にケチを付けて日本が世界中から嫌われるように工作を仕掛けている。

いかに、日本の信頼を失墜させることができるか


韓国にとって重要なのは、真実がどうなのかではなく、いかにそれを利用して日本の信頼を失墜させることができるかということにある。

今後も韓国による「日本破壊工作」は続くと見ていい。日本人の名誉をめちゃくちゃにして、日本人に屈辱を与える。そんな行動は、手を変え品を変えて国家的規模で続いていく。

こういった日本破壊工作に加担する人間が日本国内にもたくさんいて、彼らは日本で暮らしながらも、内部から日本の信頼を壊していくための工作を続けている。

従軍慰安婦の捏造を演出した共産党員・吉田清治も、本当に日本人だったのかどうかも疑われていて、何者かに背乗り(はいのり)されたのではないかとも言われている。

そういった疑惑が出ているのであれば、マスコミは持てる力を総動員して、この不審な共産党員の出自を調べるべきなのだが、なぜかそれをしない。

北朝鮮のスパイだった辛光洙(シン・ガンス)を見ても分かる通り日本はスパイ天国であり、今も日本人になりすました人間が日本の中にうようよしている。

そして、政治・経済・報道・教育と、ありとあらゆる方面で影響力を強めている。

にも関わらず、これまでの日本人は政治にも内部侵略にも関心を寄せず、黙って内部侵略されるがままになってきた。先延ばし、事なかれ主義でやり過ごそうとしてきたのだ。

そのため政治と報道が乗っ取られたので世論操作も好き放題に行われ、2009年には日本を破壊することを目指しているとしか思えないような民主党(現・民進党)が政権を取った。

2009年から2012年までの日本は民主党の混乱した政治の中で、国家崩壊する寸前までいった。この悪夢の3年間は戦後政治のうち日本最悪の時代であったと言っても過言ではない。

しかし、この3年間で「このままではマズい」と多くの日本が目を覚ました。

やがて「反韓」の実行部隊が生まれることになる


2012年に当時の韓国大統領である李明博(い・みょんぱく)が竹島に上陸し、「天皇陛下は土下座して謝れ」と言い始めてから、多くの日本人はやっと韓国の反日に気付き、その危険性を察知するようになった。

韓国に対する不信感と嫌悪感は激しく燃え上がり、韓国のやりたい放題を危惧するようになった。

その後、大統領が朴槿恵(パク・クネ)に変わってから、反日がますます暴走して、それに比して日本人の嫌韓もさらに深いものになっていった。

そして今では、産経新聞とFNNが2017年1月28日、29日に行った合同世論調査で、「韓国を外交や経済活動の相手国として信頼できない」との回答が77.9%に達するまでとなった。

そんな中で今、「反韓」を明確に標榜した民間のグループが誕生し、それが大きく育つようになりつつある。それも、1つ、2つではない。いくつもの団体が誕生し、育っている。

それは自然発生的に生まれ、育っているのだ。「このままでは日本は侵略されてしまう」という危機感が、保守の台頭を生み出しているのである。

これは、小さな一歩かもしれないが、次第にありとあらゆる分野で「反韓」を旗印にする多種多様な日本人が集まって組織化する。そして彼らが一斉に活動を開始することになると、大きな流れを作り出す。

現在、保守を主張している人々がネットでもリアルでも、次々と連携を取り、ネットワーク化し、互いに結び付き合う流れになっている。

やがて「反韓」の実行部隊が生まれることになる。韓国の反日に報復する実行部隊である。

この次に起きるのは、政治・経済・報道・教育・文化の各方面で、反韓の人間が力を付けて、彼らが自分の分野で反韓の影響力を拡大していくことである。

日本では「反韓」を標榜したグループが台頭しているが、これは大きな潮流であり、やがて日本を根幹から正していく布石になる。これは日本にとって好ましい動きであり、正しい動きである。

アパグループのように、きちんと日本の立場を主張する企業も現れている。

私たちは、韓国の執拗な反日に強烈に対抗するために、この流れに呼応しなければならない。韓国の反日に報復する実行部隊が日本で誕生すべき時が来ているのだ。

報復できないとどうなるのか。韓国の反日はますます燃えさかって日本を破壊する。



小さな一歩かもしれないが、次第にありとあらゆる分野で「反韓」を旗印にする多種多様な日本人が集まって組織化する。そして、彼らが一斉に活動を開始することになると、大きな流れを作り出す。


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