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2016-11-18

トランプが破壊したのはヒラリーではなく偏向マスメディア


ドナルド・トランプが大統領選挙を制して、ヒラリー・クリントンは敗北したのだが、この選挙の中で最大の敗者はヒラリーではないと言われている。

最大の敗者は「マスメディア」だった。

何しろ、ほぼすべてのマスメディアはドナルド・トランプを中傷し、嘲笑し、スキャンダルをほじくり回し、ヒラリー・クリントンが優勢だと言い続けて来た。あからさまにヒラリー・クリントンを擁護してきたのだ。

こうした中、インターネットでは「メディアは偏向している」という意見がドナルド・トランプ陣営や支持者から湧き上がるようになっていた。

メディアはそうした意見を「トランプ陣営や極右に扇動された頭のおかしい人たち」と嘲笑し続けてきた。

トランプ支持者は人種差別主義者であるというレッテル貼りも行われたし、知的レベルが低いとかみんな低学歴であるという決めつけも行われたし、暴力主義者であるという印象操作も行われた。

今までマスメディアがやってきた「世論操作」のすべてが駆使されたと言っても過言ではない。


おかしいのは国民ではなくマスメディアの方だった


しかし、マスメディアがそうすればするほど、自分たちの信用を失っていった。そして、マスメディアの意に反してドナルド・トランプが勝利した。

ヒラリー・クリントンは選挙結果が分かって自分が負けたことを知ると発狂し、大声で卑猥な単語を叫びながらスタッフにモノを投げつけていたという。

マスメディアはドナルド・トランプの支持者を「頭のおかしい狂った人々」と決めつけていたのだが、そうでなかった。本当におかしいのはマスメディアの方だったのだ。

2016年現在、世論調査会社ギャラップの調査結果によると、「メディアはニュースを十分に、正確かつ公正に報じる」と考えている人は、32%しかいなかったという。

もうマスメディアを頭から信じる人はいなくなってしまったということだ。

マスメディアが最も信頼されていたのは、ワシントン・ポストが時の権力者であるニクソン大統領をウォーターゲート事件で追い込んだ1976年だったと言われている。

この時、70%近い人々がマスメディアを支持していた。

では、マスメディアの良心と言われたこのワシントン・ポストは現在どうなっているのか。

このワシントン・ポストのオーナーだったグラハム一族は、もうとっくに新聞事業を見限っていた。2013年8月6日、グラハム一族はこの「新聞事業」をアマゾン社のジェフ・ベゾスに売却した。約250億円だった。

そして、それまでワシントン・ポストの最大の理解者であった投資家ウォーレン・バフェットもワシントン・ポストの全株を売却していた。

なぜ、グラハム一族がこの老舗の新聞事業を売り飛ばす気になったのかというと、もちろん新聞事業が赤字を垂れ流しており、もはや事業として見込みがなかったからだ。

この流れは2000年代からずっと続いている。インターネットは新聞事業のビジネスモデルを破壊してしまった。

世論操作が効かなくなって思う通りにならなくなった


現在、世界最大のメディア企業はメディア王と言われるルパート・マードック一族が率いる「ニューズ・コーポレーション」である。

このニューズ・コーポレーションも苦境に落ちている。

2011年には盗聴問題でつまづき、ニューズウィーク紙も紙媒体から撤退し、アメリカでは新規事業で訴訟を起こされ、あげくの果てに新聞広告の収入も減少に次ぐ減少だった。

その結果、現在では赤字転落と黒字化の境目を行ったり来たりしている企業になり果てた。

今回の大統領選挙でドナルド・トランプ攻撃の先鋒に立っていたニューヨーク・タイムズも同じだ。

2009年には本社ビル売却、2013年にはボストン・グローブを売却、それでも業績は悪化してリストラしながら赤字から脱却を目指している。

そんな中で、マスメディアはドナルド・トランプを叩きのめし、ヒラリー・クリントンが次期大統領になるように誘導工作をしていたのだ。

かつてのマスメディアの凄まじい影響力であれば、ヒラリー・クリントンは容易に勝ってしまっていただろう。ドナルド・トランプなど相手にならなかったはずだ。

しかし、ドナルド・トランプはインターネットを味方に付けて、マスメディアの偏向と長丁場の戦いを繰り広げて来た。

その結果、大統領選挙はマスメディアとインターネットの戦いという興味深い現象が発生し、その結果はインターネットの勝利となっていった。

これは、マスメディアによる「世論操作」がインターネットの出現によって効かなくなってしまったという時代の変化を意味している。

下手に世論操作をしても、すぐに見抜かれて余計にマスメディアは信頼を失ってしまう時代になったのだ。

今回の大統領戦で、マスメディアは「読みを誤った」と評する人がいるが、それは間違っている。「読みを誤った」のではない。世論操作が効かなくなって、現実が思う通りにならなくなったのである。

マスメディアはそれを叩きつぶすことができない


かつてのマスメディアに対する信頼感や安心感など、もうどこにも残っていない。

本当に必要な情報を隠蔽して、自分たちの都合の良いものだけを押し付けるのだから、マスメディアは「ゴミ」と認識する人が増えたとしても何ら不思議ではない。

マスメディアというのは、本来は重要な社会的インフラである。ところが、マスメディア自体が尊敬を失うようなことを続けて自ら首を絞めているのだ。

偏向して、勝手に世論操作してくるような、信頼ならない企業体がいつまでも生き残れると考える方がどうかしている。

これから起きるのは、その影響力が急速に削がれていく動きだ。普通の人が想像するよりも早いペースで偏向したマスメディアは影響力を喪失する。

偏向マスメディアを直接批判する勢力はこれまでなかった。しかし、今ではインターネットがその批判勢力を担っている。

情報隠蔽も、情報操作も、捏造も、偏向も、サブリミナルも、ステルス・マーケティングも、マスメディアが裏でやっている何もかもがインターネットで暴かれて記録として残される。

しかも、マスメディアが反撃してインターネットを叩けば叩くほど、逆にインターネットでの批判勢力は加速を付けて増殖していく。

ネットの批判勢力は、企業でもグループでもない。だから、マスメディアはそれを叩きつぶすことができない。要するに、ネットでのマスメディア批判勢力は、ゲリラと同じなのだ。

ゲリラは朝から晩までマスメディアを攻撃することが可能だ。神出鬼没で、とらえどころがない。それでいて、的確にマスメディアを攻撃してその手口を暴いていく。

さらに、彼らはマスメディアの利益の元である広告主をも叩くので、広告主が離れて利益が細っていく。

広告主も、将来のないマスメディアに広告を出すよりも、インターネットに広告を出した方が効果が見込めると思えば、マスメディアから静かに離れていく。

世界の潮流として、まともにやっているマスメディアですらも経営が成り立たないところにまで追い込まれている。

ドナルド・トランプは、マスメディアの影響力をさらに削いで、その凋落を早めたとも言える。



ドナルド・トランプが大統領選挙を制して、ヒラリー・クリントンは敗北したのだが、この選挙の中で最大の敗者はヒラリーではないと言われている。最大の敗者は「マスメディア」だった。


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