2016-07-30

マスコミは公正でも公平でも何でもない。むしろ偏向の塊だ


今回の都知事選で、猛烈な動員力と演説力を持ちながら、完全にマスコミに無視されている存在がいる。それは「桜井誠」候補だ。

この候補がマスコミに取り上げられないのは、中国・韓国・北朝鮮が日本をいかに食い物にしているのかをあけすけに語り、違法ギャンブルであるパチンコを潰せと言い、マスコミの世論操作をも痛烈に批判しているからだ。

日本のタブーをすべて表沙汰にしているので、中国・韓国・北朝鮮の工作員に乗っ取られたマスコミは、桜井誠をインタビューすることすらもできない。

しかし、この桜井誠候補の講演は多くの人々の足を止めさせ、そしてインターネットに公開されている動画は多くの人に視聴されるようになっている。

桜井誠オフィシャルサイト
http://www.tosyukai.net/movie.html

これほど人々を動員する候補をマスコミがまったく報じないというところに日本の問題がある。マスコミは、自分たちに都合が悪いと思うものは一切報じない。

つまり、マスコミは公正でも公平でも何でもない。それどころか、凄まじい偏向の塊だ。それは醜悪ですらもある。


インターネットに追い込まれるマスコミ


今まで、マスコミは情報を独占化していた。新聞やテレビを見ないと、私たちは情報を得ることができなかった。マスコミはとても重要な機関だったのだ。

しかし、マスコミはそれをいいことに、どのニュースを流すか流さないか、どのようなニュアンスで書くか、誰にインタビューするかで、自分たちの都合の良い方向に世論を誘導するようになっていった。

マスコミはそうやって国民の思考や感情を操作し、国の方向を自分たちの思う通りに好きな着地点に動かすようになった。

ところが、2000年に入ってからインターネットが猛烈な勢いで社会に浸透するようになった。世界がつながり、情報が飛び交い、テレビよりも情報が早く、新聞よりも情報が大量に溢れるようになっていったのだ。

インターネットとマスコミは同じ「情報発信」の媒体なのだから、本来は相性が良いはずだった。ところが、年々、敵対化が目立つようになっていく。

マスコミの「情報操作」がインターネットで暴露され、無効力化させられるようになっていったからだ。マスコミが何か捏造や世論操作をすると、すぐにインターネットがそれを暴露するようになった。

2011年には「韓流」というニセモノのブームをゴリ押ししていたのを暴露されて抗議デモまで発生している。これによって業界トップだったフジテレビは視聴者に見捨てられていった。

2015年、フジテレビは赤字転落するまでに落ちぶれたが、もちろんこれは報道されなかった。他社の赤字は辛辣に報道しても、自分の赤字は報道しない。(フジテレビが赤字転落。テレビ産業の凋落と終焉が始まった

2014年8月には、自虐史観の要因となっていた従軍慰安婦問題が、朝日新聞の作り上げた捏造だったことが明らかにされ、朝日新聞は謝罪に追い込まれ、存続の危機に陥った。(純利益が57%減少し、屋台骨が揺さぶられている朝日新聞社

今ではもう朝日新聞の記事を信用する日本人はほとんどいない。今も朝日新聞を読んでいるのは事情を何も知らない高齢者だけだ。

マスコミの世論誘導はすぐに嘲笑されるようになり、いまやマスコミ自体が「マスゴミ」と言われて軽蔑すらされている。

マスコミは、これからインターネットで反撃に出る


しかし、重要なことがある。

マスコミも馬鹿ではないので、インターネットが自分たちを追い込むのであれば、インターネットの言論を支配してしまえばいいと考えるようになっていく。

今まではテレビや新聞で行っていた捏造、情報操作、世論誘導を、今度はインターネットの世界で行って、それを成功させればいいのだ。

そこで、言論に影響力のある情報サイトを買収したり、資本提携したり、若い工作員に何らかの世論操作用のサイトを作らせて「新しいムーブメントが起きている」とかテレビ・新聞で宣伝したりするようになっている。

たとえば、朝日新聞は「ハフィントン・ポスト日本語版」と提携して、ハフィントン・ポストの名前で偏向記事を「良心派」のふりをして量産している。

最近は、多くのブロガーが朝日新聞系列の言論サイトに取り込まれて、そこでアクセスを稼ぐようになっている。そうやってブロガーを取り込みながら、紙の新聞で行っているような言論誘導をする方法も成功させつつある。

あるいは、スマートフォンでは各メディアのニュースを一覧で見られるようなキュレーション・サービス(インターネット上の情報を収集しまとめて提供するサービス)の支配も模索されている。

ここを掌握すれば、インターネットでも世論誘導が可能になる。ここに流す情報を都合良く取捨選択すれば、偏向した世論が形成されていく。

世論誘導の現場は、今やインターネットが主戦場になっており、マスコミはここでも支配権を獲得し、言論支配するために動いているのである。

マスコミは凋落しつつあるが、このまま素直に消えるのではない。インターネットでの世論誘導を覚えながら、むしろしぶとく生き残る。

そう考えると、今後はインターネットによって世論誘導がより悪質化していく可能性の方が強い。

世論誘導は、インターネットによって悪質化する


マスコミの世論誘導は、「小四なりすまし事件」のように、信じられないくらい稚拙な失敗もある。(マスコミが仕掛ける偽のムーブメントを見抜けるだろうか?

しかし、その多くは世論誘導されているとは分からないほど巧妙に行われている。世論誘導の方法は以前にも書いた。(ここに注視。情報操作として使われている「7つの原則」とは

マスコミに敵対する者は、何らかのレッテルを貼られる。そして、そのレッテル自体が激しく糾弾されるので、レッテルを貼られた本人が社会的抹殺されるように仕向けられる。

さらに、大学教授だとか外国人だとかが「このように言っている」と自分たちの主張を代弁させるようなことも日常茶飯事で行われている。

自分たちの都合の悪いことを言っている人間は、現在の桜井誠候補が置かれているように、絶対に何があっても徹底的に無視をする。

桜井誠候補に殺害予告が来ようが、大勢の聴衆に支持されようが報道しない。「何を訴えているのか」という重要部分さえも報道しない。

しかし、自分たちの都合の良い候補、たとえば鳥越俊太郎のような人間については、どんな大したことがないようなものでも記事にして露出を多くして世論に選ばれやすいようにする。

たとえ鳥越俊太郎が「バージンは病気だと思われるよ」と別荘で女性を全裸にするような男であっても、そういったものはなかったことにして、あたかも全東京都民に支持されているような工作を行うのである。

東京都知事には21名が立候補しているのだが、マスコミが取り上げるのは、そのうちの3候補のみで、まるで都知事選には3候補しか立候補していないような状況に見える。

3候補しか取り上げないことによって、3候補以外に投票しても意味がないように仕向けている。

自分たちの都合の悪い候補を無視し、都合の良い候補だけを押し付ける。それがマスコミのいつものやり方だ。

こういった情報操作はすでに第二次世界大戦中に米国宣伝分析研究所が研究して発表したものだが、その方法論が70年近く経った今も機能しているというのは恐ろしい。

しかし、マスコミ自身の影響力はすでに凋落する一方であり、もう一方的な情報操作は通用しなくなっている。情報操作をしながら追い詰められているのは、実はマスコミの方である。



自分たちの都合の悪いことを言っている人間は、現在の「桜井誠」が置かれているように、絶対に何があっても徹底的に無視をする。氏に殺害予告が来ようが、大勢の聴衆に支持されようが報道しない。「何を訴えているのか」という重要部分さえも報道しない。


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