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2016-05-27

テレビ時代が終焉するのは時代の流れであり悪い話ではない


テレビや新聞の影響力は未だに絶大なものがある。その影響力は想像以上に強いものがある。

しかし、すでにピークを過ぎており、今までのような影響力は急激に失われていくことが予測されている。テレビを持っていない層も珍しくなくなり、テレビを持っていても「面白くない」と言って見なくなった層も多い。

現在はフジテレビの凋落が話題になっているが、凋落しているのはフジテレビだけでない。

韓流礼賛と反日姿勢を鮮明にしていたフジテレビが「最初に凋落」しているだけの話で、テレビというメディア全体が凋落しているという現象が大きな流れとしてあるのだ。

こうした流れは「総世帯視聴率」が1997年から一環して下がり続けていることで確認できる。今後も持ち直すことはなく、さらにじり貧になっていくと言われている。

これは世界的な傾向であり、日本だけで起きている現象ではない。世界中で人々が「テレビ離れ」を起こしている。

理由ははっきりしている。ゲームやインターネットやスマートフォンの登場で娯楽が多様化して、そちらの方がテレビよりも「面白くなった」からである。


テレビのビジネスモデルはすでに時代遅れ


テレビのビジネスモデルはすでに時代遅れだ。

自分の見たいものを見るには、基本的には「その時間」に「そこに居なければならない」わけであり、そこからして現代人の感覚からズレている。

何とか時間をやりくりしてその時間に座ったら、今度はダラダラとワケの分からないコマーシャルばかり執拗に見せられ、番組もぶつ切りされて、次第に何を見ているのか分からなくなってしまう。

インターネットでは自分の見たいものがあれば、検索して呼び出して、好きな時に、好きなだけ、何度も巻き戻しして見ることができる。

検索すれば、今まで自分が知らなかった関連の動画まで出てきて、関心を深追いできる。テレビは見逃したら終わりで、関連の動画を提示してくれることもない。

インターネットでユーチューブなどで好きな動画を呼び出して視聴するのに慣れた子供たちは、今やテレビよりも、スマートフォンやタブレットでユーチューブのような動画サイトを見る方を好むようになっている。

インターネットの動画は質が悪いものも多いが、それでも視聴者は絶対にテレビに戻らない。いくら質が良くても関心がないものは見る気もしない。しかし、質が悪くても関心があれば、それはその人にとって宝物にさえなる。

こうした動画の質の悪さは年を追う事に改善されてきており、もうテレビと遜色ないほど鮮明な動画も出てきている。

さらに動画に飽きたら、今度はその機器でゲームやチャットやインターネットができるのだから、これでテレビに戻る人がいたらそちらの方が不思議である。

40代から50代の人間も、徐々にテレビからインターネットに軸足を移している。この年代もテレビの融通のきかないシステムにイライラしている。

このままだとテレビを見るのはインターネットが使えない高齢者だけになるだろう。

テレビ局のあこぎな世論操作が次々と暴かれる


テレビが凋落していくと同時に、テレビが担ってきた「世論操作」もだんだん効かなくなってきている。

2000年代は、フジテレビが馬鹿のように「韓国は素晴らしい」と総力を挙げて韓国礼賛をしていた。多くの視聴者はテレビを真に受けて韓国礼賛をそのまま受け入れた。その結果起きたのが韓流ブームである。

これは民主党(現・民進党)が政権をとった2009年からよりひどくなっていった。

フジテレビは本社ビルのあるお台場をイベント会場のようにして「お台場共和国」などと言っていた。

日本ではあまり知られていないが、「共和国」というのは北朝鮮系の人間が自国を指して言う言葉であり、フジテレビの社内には相当な韓国・北朝鮮の工作員が紛れ込んでいたというのが窺い知れるものだった。

やがて、あまりにもフジテレビの「韓国推し・日本貶し」がひどくなって、2011年には「偏向放送するな」と大規模デモを起こされて「フジテレビは見るな」運動につながった。

当のフジテレビはこの動きを一切「無視」したのだが、これらの反撥はインターネットで拡散され、ほとんどの日本人が賛同したために、ここから一気にフジテレビは凋落した。

現在のフジテレビは視聴率でも遅れを取っており、何をやっても挽回できない。すでに国民から「信用できないテレビ局」として認知されており、かつての栄光は見る影もない。

テレビ局が「世論操作」をしているというのは、フジテレビが知らしめた事実だが、問題は世論操作しているのがフジテレビだけではなかったということである。

インターネットではこうしたテレビ局のあこぎな姿勢が次々と暴かれるようになっていき、他のテレビ局も完全に「偏向」していることが問題視されるようになってきた。やらせも虚偽報道も周期的に起きて改善されない。NHKですらもやらせをしていたのが発覚した。

その上、テレビに出ているキャスターも胡散臭い人間たちばかりであることも認識されるようになっている。

かつては舛添要一もテレビで売名行為を繰り広げていた人間だが、こんな人間が売名行為だけで都知事になり、その公私混同ぶりで全国民の怒りを買っている。

テレビの影響力が減少するのは悪いことではない


テレビが凋落し、テレビが魅力的でなくなっていく。

テレビを見ているとテレビ局の世論操作に惑わされるとして「あえてテレビを見ないようにしている」という人もどんどん増えている。

インターネットの情報はテレビよりも早く、量もテレビよりも膨大で、テレビの内容もすぐにインターネットに取り込まれていくのだから、インターネットがあればテレビがなくても何ら困らない。

「報道」の重要性はいつの時代も変わらないのだが、この「報道」の部分がインターネットにシフトしてきているので、テレビの重要性は逆に薄れて来つつある。

そうなると企業も広告を打つならテレビよりもインターネットの方が効果があると考えて、どんどんインターネットにシフトしていくことになる。

相変わらずテレビを見続けるのは高齢者ばかりとなり、そのためにテレビも高齢者を対象にした番組を増やさざるを得なくなるのだが、そうするとテレビを見る若年層はますます減っていくことになる。

最近、音楽業界では「世代を超えて誰もが知っている国民的大ヒット曲」がほとんど出なくなっている現象が指摘されている。また音楽そのものも売れなくなりつつある。

これは、国民全員がテレビにかじりつくという時代でなくなったので、「誰もが知っている」という状態を作り出すのが難しくなっていることを示唆している。

とすれば、これからはテレビで顔を売っている人間も、かつての影響力を失い、その多くが消えていくということになる。

偏向した人間が集まり、偏向したコメントを垂れ流し、偏向報道をやめないのだから、テレビの影響力が減少するのは、悪いことではない。それは喜ばしいことでもある。

フジテレビのように意味もなく韓国を礼賛して日本を貶めるような放送局は、凋落して消えてもなくなっても誰がそれを悲しむというのだろうか。

皮肉なことだが、テレビを見ないというのは、偏向に染まらない分だけ日本のために良い。



偏向した人間が集まり、偏向したコメントを垂れ流し、偏向報道をやめないのだから、テレビの影響力が減少するのは、悪いことではない。それは喜ばしいことでもある。

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