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2015-11-09

フジテレビが赤字転落。テレビ産業の凋落と終焉が始まった


フジテレビが赤字に転落したというニュースは、皮肉なことに大手テレビ局のほとんどが放映しない。都合が悪いからだ。

フジテレビは「東芝が赤字になった、シャープが赤字になった」と連日のように大騒ぎしていたのだから、自分たちが赤字になったのであれば、それを報道して自社の経営陣を締め上げればいい。しかし、もちろんそんなことは絶対にしない。

自分たちが世間に捨てられて赤字になっているというのを隠蔽して、他社の赤字は得意げに報じているのだ。これがフェアではないとして、また叩かれているが、フジテレビは完全無視を貫くようだ。

もともとフジテレビは隠蔽体質の捏造テレビと言われるようになって、日本人から激しく嫌われるようになっていた。

このテレビ局は、2000年代に入ってからずっと反日国家である「韓国」を執拗に礼賛してきていた。

そして、民主党が政権を取った2009年からは、朝から晩まで、韓流を取り上げて日本を貶めていたのだから、吐き気を催した視聴者が怒り心頭に発してフジテレビに怒りを表明するようになったのは当然のことだった。

2011年には何度も「偏向報道するな」と抗議デモが行われたが、それでも態度を改めないで今も思い出したように馬鹿な世論操作を繰り返している。


フジテレビの洗脳工作に激しい嫌悪と反撥


フジテレビがやっているのは、「韓国推し・日本貶し」という恐ろしい世論操作だった。

まるで日本人をみんな韓国を礼賛するように仕立て上げようとでも思っていたのか、その韓流の押し付けはあまりにもしつこく気味が悪かった。

テレビの力はとても強く、こんな恐ろしいものを無批判に見ている層もたくさんいる。確かにこのフジテレビの韓流押し付けで洗脳された人も多い。

しかし同時に、この時期にフジテレビの洗脳工作に激しい嫌悪と反撥を持った視聴者も多い。

こうした視聴者が、ついにフジテレビに向けて「偏向報道するな」と抗議デモを起こしたのが2011年だったのだ。

それでフジテレビはどうしたのか。もちろん、無視した。無視してやりすごして、あとで「こんなものは何の影響力もない」と嘲笑しながら反日芸人に言わせていた。

しかしその後、2012年に時の韓国大統領だった李明博という男が竹島に勝手に上陸したり、「天皇陛下は跪いて謝れ」と言い放って、日本人全員が韓国に激怒する事態が起きて、さすがのフジテレビも「韓流洗脳」ができなくなった。

さらに李明博が大統領を降りたあとに出てきた朴槿恵(パク・クネ)は、大統領就任早々「日本を1000年恨む」ようなことを言い出した。

さらに、全世界に向けて日本を貶して貶して貶し続ける「告げ口外交」を展開したので、ますます日本人は韓国に嫌悪を持ち、爆発的に嫌韓が増えていった。

それでもフジテレビは、折りに触れて韓国洗脳をしていたので、これで視聴者に捨てられた。

子飼いの芸人を使って視聴者を嘲笑するテレビ局


「フジテレビは見るな」というのはインターネットでの合い言葉になっている。

なぜなら、2011年にフジテレビの抗議デモが起きたとき、フジテレビを擁護する芸人たちが「嫌なら見るな」と国民を思いきり嘲笑し続けていたからだ。

その言葉に呼応するように、人々はフジテレビを見なくなり、フジテレビを嫌悪し、フジテレビが何をしても冷めた目で見るようになっていった。

これでフジテレビの視聴率は下がりっぱなしになっていき、何をやってもうまくいかなくなってしまう事態になっていった。

視聴率が下がると広告主も広告代理店も愛想を尽かすようになって、広告枠の買い切りもしなくなる。民間のテレビ局は広告で生計を立てているわけで、広告料が入らなくなってしまえば経営も傾く。

フジテレビは視聴率を上げようと必死になって番組編成を繰り返していたが、そのすべてが裏目に出て、ますます視聴者は離れていった。

さらに、亀山千広社長も何の結果も出せず、社内では無能であると烙印を押されてすでに現場から見捨てられているような悲惨な立場になっている。

その結果、2015年上半期にフジテレビは単体の営業利益が10億1600万円の赤字を計上するようになっていったのである。1997年に上場して以来、テレビ事業が赤字になるのは初めてのことだった。

他のテレビ局は増収増益となっているので、フジテレビが視聴者に嫌われているということだ。視聴者を子飼いの芸人を使って嘲笑していたテレビ局が好感を持たれるはずがない。その結果が、今回の赤字につながっている。

もちろん、こうした絶望的な状況は隠蔽されて、表側には出てきていない。フジテレビは必死になってそれを隠しているのだが、いくら隠そうともフジテレビの凋落は「隠し切れない現実」となっていた。

テレビ業界そのものがすでに斜陽産業となった


テレビの影響力が減退することによって、今までのように好き勝手に世論操作して国民の意見を都合良く誘導することもできなくなってしまっている。

むしろそうやって世論操作をすればするほど、その実態が暴かれて反撥を食らうようになっている。

それでも韓流ステマなどして見放されているフジテレビだが、フジテレビの凋落は、テレビ業界の凋落と重なっていて、非常に象徴的な出来事だ。

象徴的な出来事なのだから、フジテレビ初の赤字は大きく報道されて然るべき重大ニュースである。

それをしないから、ますます「テレビは他社の赤字は報道しても、自社の赤字は報道しないのか?」と言われるようになる。そして、ますますテレビ離れを加速させる。

世の中はすでにインターネットの時代へと軸足が移ってきており、もうテレビの前に朝から晩まで釘付けになるような人間は一部の高齢者くらいになった。

テレビは、フジテレビが何をしようがしまいが、すでに斜陽産業となっているのだ。

斜陽だからすべて倒産するわけではないのだが、その影響力は大きく減退していき、経営難で苦しむテレビ局もやがて出てくることになる。

ちなみに、テレビが斜陽産業と化しているのは、当のテレビ局の役員や会長までもが自ら発言している。

たとえば、日本テレビの氏家斉一郎取締役会議長も、広告収入が激減していることを危惧しており、「上位2~3社しか食っていけなくなるだろう」と予測しているほどだ。

食っていけなくなったキー局はどうなるのか。もちろん、倒産するしかない。



テレビは、フジテレビが何をしようがしまいが、すでに斜陽産業となっているのだ。テレビが斜陽産業と化しているのは、当のテレビ局の役員や会長までもが自ら発言している。

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