2015-10-29

もう、マスコミを頭から信頼するような単純な人間はいない


マスコミの報道が、異様に偏っていることや、重要なニュースを流していないことや、意図的に報道を歪曲していることが次々と発覚するようになっている。

2015年9月、安全保障関連法案をめぐるNHKの報道や番組に対して、「反対デモばかり取り上げている」と激しい抗議が殺到していたという。

1万件近い反響の多くがNHKは公平ではないと批判しており、日本国民のマスコミ不信が浮き彫りになっている。

それもそうだ。インターネットを見ればたちどころに安全保障関連法案に反対しているのは、胡散臭い特定アジアの工作員であるのはすぐに分かる。

さらにそういったデモ・グループを、民主党や共産党の息がかかった反日組織が支援している図式さえも見えてくる。

こんなものばかりを民意のように取り上げていたら、誰でも怒る。これによってマスコミ不信はますます拡大している。


呆れた捏造と、歴史プロパガンダの垂れ流し


もう、マスコミによる世論操作はできなくなっているばかりか、意図的にそれを行うことはマスコミ不信をさらに拡大させて自らの存続を危うくするものになっている。

安全保障関連法案では、朝日新聞のある特別編集委員が大批判されたのは記憶に新しい。

この男は、ナチスドイツの鈎十字(ハーケンクロイツ)と、安倍首相支持者を結びつけて、あたかも安倍首相支持者がナチス支持者のような印象操作をしていたのである。

この胡散臭い捏造記者は「天声人語」という意味不明なことで有名なコラムを担当している男でもあった。(朝日新聞関係者のツイートも超限戦であることに気付くべき

朝日新聞は自分たちでサンゴを傷付けて日本人の品性が落ちたと偉そうに嘆いてみたり、従軍慰安婦問題を捏造して日本人は謝罪しろと上から目線で言ってみたり、やることなすこと日本人を激怒させている新聞社だ。

そこに安倍首相を貶めるような裏工作の発覚である。

こういった裏工作をせっせとしているのを、インターネットですべてバラされて、そのたびに朝日新聞のみならず、マスコミ全体の信用が消えていこうとしている。

かつてマスコミはとても信頼されていたが、もう今のマスコミはゴミ扱いされて「マスゴミ」と嘲笑されるような存在になってしまっている。

自ら、そう言われるようなことをしているのである。

こうした呆れた捏造の工作と共に、朝から晩まで、反日国家である中国・韓国の歴史プロパガンダをそのまま報じて日本人を貶めているのだから、もはや日本の新聞なのかどうかすらも疑われるようになっている。

これほど日本人に嫌われる日本の新聞社はない。

報道するどころか、逆に隠蔽してしまうマスコミ


もっとも、NHKや朝日新聞だけが問題なのではなく、フジテレビもテレビ朝日も、信用されていないという点では同じだ。

フジテレビは馬鹿げた「韓流推し」を続けて2011年には激しい抗議デモを起こされたテレビ局だ。それ以来、徐々に視聴率悪化に苦しむようになり、かつての勢いは完全に失った。

今でもフジテレビは視聴者に嫌われており、視聴率の激減に悩まされている。

2015年10月にはCM枠が大量に売れ残っていること、ゴールデン帯の視聴率が3%に落ち込んでしまったこと、年間視聴率でTBSに敗北したことを見ても分かる通り、凋落が次々と明るみに出ている。

社員の給料の削減も行われるようになっていると言われている。それでも経営不振が続くのであれば、もちろんリストラもあり得る。

反日国家である韓国を礼賛するような番組やステマを続けるようなテレビ局が国民に信頼されるはずがない。今、フジテレビは反日国家「韓国」を礼賛していたツケを払っているのだ。

しかし、こうした特定アジア寄りの馬鹿げた報道姿勢は改まった気配もなければ、改まる気配もない。そのため、これからも不振は続いていくことになる。

本当に信頼されたければ、中国や韓国の馬鹿げた反日に対して日本人に警鐘を鳴らす報道姿勢を見せるはずだ。本来であれば、いかにこれらの国が日本を敵視し、日本に潜り込んでいて裏工作をしているのかを報道しなければならない。

それこそ、報道すべき重大な案件である。しかし、実際には報道するどころか、逆に隠蔽してしまうのが、現在の日本のマスコミなのである。

特定アジアにとって都合の悪い話は、ほとんどすべてがマスコミでは報道規制の対象だ。しかも、それは単に隠蔽するだけではない。

どうしでも報道せざるを得なくなると、問題をすり替えたり、論点をずらしたり、矮小化したりして、視聴者をミスリードしていく。

たとえば、日本人なりすましの犯罪を、生粋の日本人の犯罪であるかのような報道をしてミスリードすることも多い。

裏工作は逆効果になって炎上してしまう


マスコミには、これからも中国・韓国・北朝鮮の工作員が大量に入り込んで、世論の乗っ取りが為されていく。なぜなら、工作員が工作するには、マスコミを押さえるのが最も効果的だからである。

工作活動は、マスコミを押さえるのは基本なのだ。(日本破壊の内部工作が、ずっと続いていることを認識すべき

しかし、工作員がどんなに潜り込んで歴史プロパガンダをマスコミを通じて垂れ流そうとしても、もう通用しない。こうしたものはすぐにインターネットによって暴露され、反撃されることになるからだ。

マスコミが何かすればするほど、裏工作は逆効果になって炎上してしまう。

そのため、最近ではマスコミもインターネット対策に力を入れるようになり、インターネットで世論を動かそうと試みるようになっている。

たとえば、朝日新聞はハフィントン・ポストと提携して、日本向けに日本人を貶める記事を忍び込ませるようになっている。このハフィントン・ポスト日本語版は、言ってみれば朝日新聞の「なりすまし」である。

他にも、キュレーションのアプリが、反日工作のために書かれた記事などを紛れ込ませて、巧妙にインターネットで勢力を拡大しつつある。

しかし、もうかつてのように日本の世論を操作しようとしても、それはうまく機能しない。むしろ、裏工作をすればするほどマスコミは窮地に落ちる。すべて暴露されて、ますますマスコミは信頼を失う。

もう、そういった時代になってしまっているのだ。マスコミを頭から信頼するような単純な人間はいないのだ。

そのため、数年以内に私たちは凋落したマスコミが倒産したり、身売りしたり、切り売りされるようなニュースに接することになるだろう。

報道はもちろんこれからも残る。しかし、今の報道機関(マスコミ)は残れない。それが現実だ。



インターネット時代になって、工作員に乗っ取られたマスコミは凋落するしかない。今の報道機関(マスコミ)は残れない。それが現実だ。

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