2015-10-27

日本人の8割が「韓国は必要ない」と思っても、それは当然だ


『週刊ダイヤモンド』がアンケートを取ったら、日本人のビジネスマンの8割が「ビジネスで韓国は必要ない」と答えたとして、それを「衝撃」と表現している。

しかし、衝撃を受けたのは『週刊ダイヤモンド』の記者だけで、日本人のほぼ全員は別に衝撃も何も受けていないはずだ。反日国家「韓国」がビジネスで必要な国であるはずがない。

むしろ、まだ2割も「韓国が必要」だと考えていることに絶望を感じる人の方が多いはずだ。なぜ、日本を異様なまでに貶める反日国家とビジネスを継続する必要があるのか、それが理解できない。

「反日」というのは日本人差別である。

『週刊ダイヤモンド』では「国民感情に反して日本に好意的な報道をすれば不買運動をされる」と書かれているが、それほど韓国では反日が蔓延しているということである。

実際、韓国の反日の執拗さと陰湿さと下劣さは、もうそれを知らない日本人はひとりもいない。

大統領の朴槿恵も過激なまでの反日、すなわち日本人差別主義者である。その前の大統領である李明博も日本の領土である竹島に勝手に上陸したり天皇陛下に土下座して謝れと日本人を挑発するような人間だった。


日本を侮蔑し、都合の良いところだけ利用する国


韓国人の叫ぶ気の狂ったような反日は、慰安婦問題ひとつ取ってもその異常さが分かる。

韓国人の慰安婦というのは戦場売春婦であることは明白なのだが、それを日本軍に性奴隷にされたと嘘をわめき立て、世界中のあちこちに慰安婦像を建てて捏造プロパガンダをばらまいている。

さらに本当に慰安婦だったのか分からない証言がころころ変わる老婆が、その捏造を元にして日本の首相に「謝罪しろ、賠償しろ」と朝から晩までわめき立てる。

韓国の反日は万事がそのような調子で、他にも靖国問題や教科書問題で、自分たちの都合の良い見解で激しく日本に内政干渉し、日本中で仏像を盗み、盗んだ仏像もなかなか返そうとしない。

日本の「明治日本の産業革命遺産」の登録の際には、韓国人の強制労働があったとわめきたて、旭日旗を戦犯旗と言ってそのデザインを使う人間には世界中に文句をつけて撤回させるようなこともしている。

さらに日本海を東海と言い換え、日本の文化を勝手に剽窃して、自分たちが起源であると世界に喧伝する。そうやって、折り紙から柔道から剣道まで、すべてが韓国起源にされているのである。

さらに韓国は日本内部に産業スパイや工作員を放っており、日本企業の技術を盗み取り、ありとあらゆるものをパクってビジネスをしている。

サムスン電子からロッテまで、日本の技術や意匠を盛大にパクっている平然としているのである。

特にサムスン電子は「なりすまし」の癖を持つ異常企業で、世界で製品を販売するときは日本企業になりすまし、日本で製品を売るときは「サムスン」という名前を消して消費者を騙すような販売戦略を立てている。

そうやって何から何まで日本を侮蔑し、都合の良いところだけ利用するような醜悪な姿を毎度のように見せつけられて、それで日本人が韓国を嫌悪しない方がおかしい。

韓国の反日を知っていて韓国に関わるのは売国者


『週刊ダイヤモンド』では、「これまで、嫌韓報道は日本のマスコミ界でタブー視されてきた」と書いている。「タブーがあった」という部分は、マスコミの姿勢を考える上で非常に重要だ。

マスコミは今まで韓国の横暴をタブー視して、きちんと報道しなかったということを示しているからだ。

これは今では少しマシになっているが、それでもマスコミが韓国をまるで腫れ物にでも触るかのように怖がって触れようとせず、むしろ逆に韓国の主張を日本に垂れ流しして日本人を自虐させようとしている。

朝日新聞などはその最たる例だが、そもそも従軍慰安婦の捏造も朝日新聞が率先して行ったものである。捏造で対立に火を付けて煽り立てていたのは朝日新聞だ。

自分で火を付けて自分で騒ぐというのは朝日新聞の得意技で、たとえばサンゴを自分で傷つけて「サンゴを傷つけたのは誰だ」と騒いでいたのもこの新聞社だった。

そのため「朝日新聞は、捏造と反日で凝り固まったクズのような反日メディアだ」と吐き捨てるように言う日本人も多い。

マスコミのことをマスゴミと言う人たちも多いが、その筆頭が朝日新聞になっている。

にも関わらず、いまだにこの新聞社は存続しており、関係者の誰も逮捕されていない。そのため、朝日新聞は一部の工作員と韓国の世論に迎合する形で、今に至るまで何食わぬ顔で反日報道を繰り広げている。

そんな状況なので、今でも日本人ビジネスマンの2割はビジネスで韓国は必要だ」と無邪気に思い込んでいるというのは憂慮すべき事態である。

恐らくこの2割は朝日新聞の読者か何かで、韓国が激しい反日を日本にぶつけているという事実を無視しているのだろう。

今どき韓国の反日言動を知らない人間はいないから、知っていて韓国に関わっているということは、要するに売国者であると定義してもいい。

韓国には関われば関わるほど日本人の不利益になる


「反日」とは日本人差別のことである。日本人を差別する国とビジネスをして韓国を利するというのは、日本人差別を増長させるということである。

本当に日本人で、日本の将来を思い、日本を憂慮しているのであれば、反日の国家と関わらないというのは基本中の基本であるのは小学生でも分かることだ。

それを、ただ「儲け」のために反日国家とビジネスをするというのであれば、その見識を疑われても仕方がない。

反日国家である韓国は、全力で日本人を憎み、日本を貶め、侵略しようと工作し続けている。だから、もう韓国とビジネスをするとか関わるとか、もうそんなレベルではない。

関わるどころか、むしろ積極的に関係を切らなければならない段階に到達している。すなわち「日韓断交」に向けて動かなければならない。

韓国と断交しろという主張は、日本の草の根のあちこちから湧き上がってきて止められない。マスコミは必死でその動きを隠蔽しているが、マスコミが隠し切れないほどその声は大きなものになっている。

日本人のビジネスマンの8割が「ビジネスで韓国は必要ない」というのも、「韓国との関係を切れ」という日本人の要望の変形であることをマスコミは知らなければならない。

韓国は策略や騙しや捏造や嘘やパクリやなりすましを平気で仕掛けてくる。国も、企業も、人も、みんな日本人に対しては何をしてもいいと思っている。

シャープやソニーが韓国企業に徹底的に盗まれて凋落したのを見ても分かる通り、韓国には関われば関わるほど日本人の不利益になる。

誠実ではない国と関わって、誠実な結果となって戻って来ると考える方がどうかしている。

だとすれば、日本人が「韓国を切れ」と思うのは当然のことであるし、マスコミはそれを「きちんと」伝えるべきなのである。そうしないと、いつまで経ってもマスコミは「ゴミ」だと言われるだけだ。



日本人のビジネスマンの8割が「ビジネスで韓国は必要ない」というのも、「韓国との関係を切れ」という日本人の要望の変形であることをマスコミは知らなければならない。

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