2015-08-18

ソロス予言「中国は経済崩壊し、第三次世界大戦が起きる」


ジョージ・ソロスが中国の大企業であるアリババやバイドゥの株式をどんどん売却している。「中国売り」だ。

ソロスは莫大な金を賭けて利潤を追求している投機家であり、その投機家が中国の成長を投げた。

ソロスが中国株に見切りをつけたというのは、2015年5月19日の世界銀行のブレトンウッズ会議で、自らの口でこのように語っていることでも分かる。

「中国が経済崩壊し、第三次世界大戦が起きる可能性がある」

これは、「世界銀行」の会議の中での発言であることは重要視されてもいい。中国経済の崩壊は2015年5月の段階で、欧米の指導者にはすでに「確認」されていたのである。

そして、どうなったのか。


バブルのまさにその「頂点」で中国株を売り抜けた


2015年6月に入ってから、中国の上海株式市場は怒濤の如く暴落していくことになった。

2015年5月「中国は経済崩壊する」
2015年6月「上海株式市場の大暴落」

ソロスが口先だけでそのように言っていたのではないことは、この時期に所持していたアリババやバイドゥの株式を完全に投げていたことを見ても分かる。

2015年5月と言えば、上海株式市場がバブルの最高潮にあった時期である。つまり、ソロスはバブルのまさにその「頂点」で中国株を売り抜けていたのである。

ジョージ・ソロスの物事を見るタイミングというのは、なかなか普通の人にはあり得ないほど見事である。まるで、相場の動きを知っていたかのような、信じがたいまでのタイミングであった。

さらに、アメリカ最大級のヘッジファンドであるタイガー・マネジメントもバイドゥを売り飛ばしていたことが分かっている。

タイガーの方はどのタイミングで中国株を売り飛ばしたのか分かっていないが、いずれにしても中国株がバブル崩壊したという見方を取っていることは間違いない。

ソロスが2015年5月19日に言っているのは、「このままでは中国は経済崩壊する」という事実だったのだが、「もしそうなったら第三次世界大戦の確率が高まる」という方に比重がかかっていた。

「中米両国は経済協力を強化し、第3次世界大戦が発生する可能性を減らさねばならない。アメリカには大きな譲歩が必要だ。その譲歩とは、人民元の特別引き出し権(SDR)通貨バスケット編入である」

つまり、人民元を基軸通貨のひとつにしなければならないとソロスは言ったのである。それができないとどうなるのか。

「中国は政治的軍事的にロシアと連盟を結成し、さらに世界大戦の脅威が増す」

上がることは許されても、下がることは許されない


現実はどのように動いたのか。2015年6月に入ってから中国の株式市場は天井を打ち、7月に入ってから激しい暴落に見舞われた。

そのため、中国当局は株式の自由な売買を制限し、情報規制し、空売りを禁止し、さらに100兆円以上もの金を株式市場の買い支えに投じた。

この決死の株式市場買い支えによって上海株式市場の下落が止まったが、これは結果として人為的に市場を歪めたわけであり、もはや誰も上海株式市場が自由市場だとは思っていない。

この市場は「上がることは許されても、下がることは許されない」という異常な市場と化したのである。

そもそも中国はすでに経済成長が止まっており、不動産価格も頭打ちとなっている。そのため輸出の不振もごまかせなくなり、窮地に陥った中国政府は8月に入ってから人民元を4.5%も切り下げたのである。

ソロスは人民元をSDR通貨に採用しなければ、「世界大戦の脅威が増す」と言ったが、このグローバル経済を無視した「人民元切り下げ」という中国政府の動きによって、SDR通貨編入は完全に延期された。

これによって、中国からは資金が流出していくことは決定付けられたわけで、中国経済はさらに成長鈍化に見舞われる。

そのうえ「弱り目に祟り目」ではないが、8月12日には天津で壮絶な爆発事故が起きて天津港が機能を失い、輸出入に大きな悪影響が出ることが明らかになった。

天津港は世界で四番目に大きな港であり、中国北部の要所だった。この中国の要所が「爆破」されて機能を失ってしまったわけだから、中国は絶体絶命の危機に落ちてしまったと言っても過言ではない。

「中国は経済崩壊し、第三次世界大戦が起きる」


「天津の爆発は、テロではなかったのか」という噂は日増しに強くなってきている。

それは爆発を見ると、二度目、三度目の爆発がどう見ても「化学爆発」ではなく「調合された爆薬による爆発」であると分析されているからだ。

実際のところ、現場は吹き飛んで大穴が空いており、何が起きたのか検証するのは容易ではない。まして中国は情報規制と捏造情報を平気で流すような国家であり、真実が明らかになることは絶対にないと言われている。

いずれにしても、不動産バブル崩壊、理財商品の崩壊、株式バブルの崩壊、人民元切り下げ、天津港の爆発と、立て続けに起きている中国の惨状は、中国政府を窮地に追いやるものとなっている。

中国はAIIB(アジア・インフラ投資銀行)によってアメリカを敵に回してしまったので、この経済的窮地を脱するために、何とか日本だけは取り込もうともがく。

しかし、日本の取り込みに失敗すると、中国は逆に激しい反日を再燃させて、人民の不満を日本にそらすしか手がなくなる。

「中国が輸出に頼る経済システムから内需拡大システムに転換できなければ、自国の崩壊を避けるために国外に敵を作り敵国との戦争を煽るだろう」

ジョージ・ソロスはこのように言っている。

現在、ロシアが中国よりも一歩早くアメリカと対立して、原油価格の意図的な引き下げで経済的困難に陥っている。そのため、ソロスは「中国は政治的軍事的にロシアと連盟を結成し、さらに世界大戦の脅威が増す」と言う。

アメリカは巨大な軍需産業を抱えている国で、定期的に戦争をしなければならない国家システムになっているのだが、戦争するには敵が必要だ。

そのため、原油安でロシアを追い詰め、バブル崩壊で中国を追い詰め、この二国を敵にすることで次の戦争を準備しているように見える。

戦争するにはアメリカにも莫大な資金が必要となるが、そのために日本に集団的自衛権を急がせているという見方もできる。

こうした流れを受けて、ソロスは「このままでは中国が第三次世界大戦を引き起こす」と懸念しながら予言しているのである。

ソロス予言の通り、世の中が動くのかどうかは分からないが、中国がその方向に追い詰められているというのは誰もが感じるところではないだろうか。



不動産バブル崩壊、理財商品の崩壊、株式バブルの崩壊、人民元切り下げ、天津港の爆発と、立て続けに起きている中国の惨状は、中国政府を窮地に追いやるものとなっている。

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