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2015-06-09

中国が「超限戦」という卑劣な犯罪行為を仕掛けてきている


まだ日本と中国は物理的に衝突していないので、戦争ではないとは言える。

しかし、銃弾が飛び交うものだけが戦争ではない。戦わずして相手を屈服させる「仕掛け」そのものも戦争である。そう考えると、すでに日本と中国の戦争は「起きている」と言うこともできる。

中国は昔から謀略と策略を相手に仕掛ける民族であり、それは孫子や韓非子のようなものを読めばすぐに分かる。

これらの書は「兵法」であると言われているが、よくよく読むと兵法に名を借りた「相手を騙す方法」の列挙であることが分かる。

どのようにして相手に罠をかけるのか、どのように相手を騙すのか、どのように相手の足をすくうのか、そんな騙しと詐欺の方法ばかりが書かれているのが中国の兵法だ。

中国人は「相手を陥穽に落とすための書」をバイブルのように読んで、しかもそれを実践している。中国が信頼できないというのは、ここから来ている。


自分さえ儲かれば他人がどうなっても構わない


現代の中国社会は「自分さえ儲かれば他人がどうなっても構わない」という利己主義と拝金主義で覆われている。その結果、中国は売っているもの、食べるもの、飲む水、吸う空気ですら、安心できない究極の汚染大国と化した。

現在、日本でも見られる中国人の爆買いは、自国の商品がまったく信頼できないことから起きている。(よく考えて欲しい。なぜ中国人が海外で爆買いをするのか?

「自国のものが何も信用できない」「外国の安心できる商品が欲しい」という欲求が、外国旅行による爆買いにつながっている。自国の商品がまともだったら、誰も外国に行って重い荷物になるものを買いまくらない。

中国人は爆買いした日本製の商品を中国で転売する。これも、自国の商品がまるっきり信頼できないから成り立っている小遣い稼ぎである。

自国の商品が信頼できないものになっている根本的な原因は、やはり孫子の兵法のような「他人を騙す思想」の影響下にあるからだ。

全員が「他人をいかに騙すのか」に終始した書物を読んで、実際に他人を騙しながら不良品を売りつけるような商売をするので、人にも商品にも信頼が成り立つはずがない。

中国人は基本的に、今でも家族以外の他人はほとんど信用しない。他人は騙してくる存在だからだ。中国では「騙された人間が悪い」のだから、家族で固まり、その他の人間は絶対に信用しないことで防御するしかない。

中国社会の隅々まで「いかに相手を騙すか」という詐欺思想が蔓延している。だから、「相手を騙す」というのが中国という国の体質となってしまった。

中国ではこれを「超限戦」と名付けて悦に入っている


そんな国が大国と化して外交をしているのだから、それが信頼と絆に基づいたものになると考える方がどうかしている。

孫子のような「詐欺書」をバイブルのように崇める中国が行う外交というのは、やはり「相手を罠に落とす」ものでしかない。孫子の兵法がそのまま外交になる。

「馬鹿を屋上に上げて、ハシゴを外す」とか「自分が弱いときは提携を呼びかけ、自分が強くなれば反故にする」とか、信頼の欠片もないようなことを解説しているのが孫子の兵法だ。

中国共産党は、こんな詐欺行為の書かれた書を信奉し、これをそのまま外交で実践している。最近では、このような孫子の兵法が現代の社会情勢に当てはめられ、さらに悪質化している。

中国では現代に合わせて進化させた兵法を「超限戦」と名付けて悦に入っている。

超限戦も、「国家テロ戦、諜報戦、金融戦、ネットワーク戦、法律戦、心理戦、メディア戦」で、相手をワナにかけてめちゃくちゃにする方法を説いている。

この超限戦をするにあたっての心得としては、「倫理基準を超え、タブーを脱し、手段選択の自由を得なければならない」のだという。

分かりやすく言おう。要するに超限戦とは「法を無視して、相手をあらゆる分野でワナにかけろ」というものである。

今の中国がやっているのはこの「超限戦」なのだ。日本はこの超限戦を仕掛けられて、中国に翻弄されている。戦わずして相手を屈服させる「仕掛け」が、日本に張り巡らされている。

だから政治家も知事もマスコミもジャーナリストも少なからずが中国に取り込まれ、「これからは中国の時代」とか言い出して日本を売り飛ばそうとしている。

日本はもうとっくの前から「超限戦」を仕掛けられ、中国の手先となった人間がうようよしているのである。

よりによって、謀略のターゲットは日本である


よく経営に孫子の兵法を取り入れるべきだとか、孫子を研究していると公言する経営者がいる。

中国のそれぞれの兵法というのは、そのほとんどが「他人を騙す方法」を解説したものなのだから、そんなものを研究する経営者というのは、「他人を騙す方法を研究している」と言っているのも同然だ。

それを実践しているのであれば、そんな経営者は詐欺師も同然なのである。

私たち日本人が知っておかなければならないのは、こうした他人を騙す方法を事細かく解説した薄気味悪い思想を中国政府がバイブルのように信奉して、実際に実践で使っており、よりによってそのターゲットが日本であるということだ。

とても危険なことに、中国軍はこの「超限戦」をシステムの中に組み込んでいる。そして、実際にハッキングする部隊や、外国企業の情報を盗む部隊が存在する。

日本の各企業の機密情報が、どんどんハッキングによって盗まれているのだが、その裏には「超限戦」による問答無法の犯罪行為が国家規模で行われている。

日本人の政治家・知事・マスコミ関係者・教育者を、金と女でワナにかけて、弱みを握って売国させるのも「超限戦」のひとつの方法である。ハニートラップの噂になる政治家は多い。

今後、私たちは政治関係者やジャーナリストを見たら、その人が日本人の名前を名乗っていても、その人物が信頼できるのかは、次の5点をしっかり確認しなければならない。

「日本に対して忠実か」
「外国に妙な影響は受けていないか」
「人格に問題はないか」
「法律は守れるか」
「不正はないか」

日本企業も他人を雇うときも、上記がとても重要だ。また、目の前の人物が「反日国家の人間ではないか」「反日国家に影響を受けていないか」を判断するために、しっかりと確認しなければならない時期になっている。



銃弾が飛び交うものだけが戦争ではない。戦わずして相手を屈服させる「仕掛け」そのものも戦争である。そう考えると、すでに日本と中国の戦争は「起きている」と言うこともできる。

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