2014-06-20

LINEで、日本人5000万人の情報が韓国に筒抜けとの噂がある


LINEという無料の通話・メールアプリがあるのだが、FACTA ONLINEという情報紙が、このように書いている。

「5月下旬、官邸内に衝撃が広がった。韓国の国家情報院(旧KCIA)が、無料通話・メールアプリ「LINE」を傍受し、収拾したデータを欧州に保管、分析していることが明らかになったからだ。韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、日本の内閣情報セキュリティセンター(NISC)との協議の場であっさり認めた(韓国国情院がLINE傍受)」

これが本当だとすると、これは大変なことでもある。なぜなら、韓国の政府機関が勝手に日本人の情報を傍受して情報を盗んでいるということになるからだ。

日本人のユーザーは約5000万人近くいるということだが、5000万人ものユーザーの情報が韓国の情報機関に筒抜けであるというのは、韓国という国が反日国家であることを考えると、非常に薄気味悪く、恐ろしいことだ。

勝手に他人のプライバシーを反日国家が盗み取るのだから、これは大変なことである。


マスコミはこの件についてはいっさい報道していない


もし、通信が韓国に筒抜けになっているというのであれば、このLINEという会社にとっては存続の危機に等しい。

政府レベルで、通信が傍受されているという事実が明らかになったというのだから、LINEはすぐに韓国の国家情報院に抗議と事実確認をすべきであると言える。

また、日本のマスコミもまたこういった危険性があることを広く日本国民に知らせ、注意を喚起しなければならない事態であると言える。

何しろ、5000万人の日本人のプライバシーが丸裸の可能性があるのだから、尋常な事態ではない。

今のところ、マスコミはこの件についてはいっさい報道していないが、日本国民5000万人に影響する重要なことを隠蔽するとは思えないから、きっとまだ知らないのだろう。

名指しで危険性を指摘されたLINEは、2014年6月18日に、社長の森川亮(あきら)氏が、このように反論した。

「LINEシステム自体ではなく、外部との通信ネットワーク上に関して傍受があったとされていますが、LINEはシステム内であってもシステム外の通信ネットワーク上であっても安全です。LINEの通信は、国際基準を満たした最高レベルの暗号技術を使って通信されていますので、記事に書かれている傍受は実行上不可能です(本日報道の一部記事について)」

すると、これに対して「FACTA ONLINE」側はすぐに、このような反論メッセージを出している。

「システム内でもシステム外でも安全なのは、「国際基準を満たした最高レベルの暗号技術を使っている」からだそうですが、それが破られているというのが本誌の認識です。「最高レベル」とは自己満足の弁で、それは甘いと申し上げざるを得ません。LINEは国情院から「大丈夫ですよ、おたくの暗号は破っておりません」とのお墨付きを得たのでしょうか(LINE森川亮社長の抗議について)」

LINEは韓国企業だと韓国の新聞が言っている


実は、この問題をさらにややこしくしているのが、実はLINEという会社は日本企業を装っている韓国企業であるという指摘だった。

もともとこのLINEというサービスは、NHNという企業傘下のNHNジャパン(100%子会社)で企画・運営されたものだったが、このNHNそのものが韓国のネット企業である。

その後、NHNは「ネイバー」、NHNジャパンは「LINE」という名前に変更されているが、LINEの親会社がネイバーであるというのは変わっていない。

つまり、LINEは開発者やサービス運営は日本人がやっているとしても、親企業が韓国企業で、LINEアプリの発案者も韓国人なのだから、実質的には「韓国企業」であるというのが、大方の見方なのである。

当然だが、韓国の新聞でも、誇らしげにこのように書かれている。「LINEは韓国企業のNHNの作品」「韓国開発のLINEが世界で旋風」(ネットも「韓流」 韓国開発のLINEが世界で旋風

また資本面でも、「日本発のサービスだが、韓国親会社の関与が強まる」として、週刊東洋経済が記事にしている。(LINE大躍進の陰で複雑化する「親子関係」

ナイキやアップルが中国の工場で中国人によって実際の製造を請け負わせても、ナイキやアップルを中国の企業と言う人はひとりもいないし、そんなことを言えば馬鹿だと思われる。

しかし、日本経済新聞等は、日本支社で企画・開発されたからLINEは「純国産・和製」と断言しているのだという。(LINE (アプリケーション) Wikipedia

しばらくは、LINEの使用をいっさい止めるべき


つまり、LINEは韓国企業が親会社で、韓国人が発案して、日本人の開発者に命じて作らせたものである。それを、日本経済新聞が「純国産」と書いて、多くの日本人が日本製品だと思い込んで使っているということになる。

情報誌「FACTA」は、これを「『韓国籍』を消すLINEの覆面」と言っているが、LINE社自身も自分たちが韓国籍であるというのを消し去っている痕跡があるのだという。

そんな中で、韓国の国家情報院がLINEを傍受しているという話が出てきているというのが全体の流れである。

LINEが傍受されているのかどうかは、当事者が「されていない」「暗号化は機能している」と主張しても信用できないと言われるのがオチなので、第三者の検証を待たなくてはならない。

情報誌「FACTA」も、「弊誌は調査報道を旨とするメディアです。掲載した記事は確証があるとお考えください」と断言しているわけで、報道紙がそうまで断言する以上、事実確認と検証は必要だろう。

ここで、LINEのユーザーが考えなければならないのは、反日国家である韓国の、きな臭い危険を感じるアプリやサービスを、わざわざ使い続ける必要があるのかどうかということだ。

他にも似たようなサービスがあるのだから、わざわざ日本を敵視しているような国のサービスを使い続ける理由はない。

しばらくは、LINEの使用をいっさい止めるべきだ。

少なくとも、情報誌「FACTA」は情報漏洩があると警鐘を鳴らしているのだから、この問題がきちんとクリアになってから、使い続ける人は使い始めるべきだろう。

LINEは韓国政府に傍受されているのか、いないのか?
この問題がクリアになるまで使用を控えるのが賢明だ。


お願い

ダークネスTIGAの本文の全文転載は、いかなる理由があってもお断りします。
本文の舞台、参考になる写真がありましたら、提供いただければ嬉しく思います。感想やご意見も、お待ちしております。趣旨に合うものについては、積極的に反映していきたいと考えております。(メールはこちら