2014-02-13

反日国家にわざわざ技術供与して、叩きつぶされる日本企業


日本企業は中国・韓国に「技術供与」した。その結果、あらゆる技術が盗まれて、日本の技術企業は大ダメージを受けた。家電メーカーも多くが価格競争に巻き込まれ、日本人を片っ端からリストラしている。

技術供与するというのは、「成功するコツ」を手取り足取り教えるということだ。当然、彼らが成功すると日本のライバルになる。そんなことは分かりきったことだ。

そうすることによって、これらの国の企業に一切合切が盗まれて自分たちが窮地に落ちたのだが、技術が盗まれて敵になるという結末は思い浮かばなかったのだろうか。

日本はなぜ、わざわざ中国・韓国に技術供与したのか。

彼らに技術供与したのは、安い労働力を使うためには彼らに仕事を教えなければならなかったという現実的な理由があった。

それ以外にも、技術供与することによって、中国・韓国との関係が友好的になり、大きな東アジア友好圏を築き、共に繁栄するという意図もあった。


最後は盗んだ技術で日本を叩きつぶそうという発想


ところが、日本が友好と友愛を期待してせっせと技術供与している間、この二国は反日教育を徹底していた。子供たちに、日本を憎むように教育していた。

その結果、日本憎悪がこれらの国の国民に浸透していき、いまやその反日が東アジアを覆い尽くすまでになった。

そんなところに、日本企業が中韓に入り込んで、どんどん重要技術を開示していく。彼らにしてみれば、カモがネギをしょっているのも同然だった。

教わるだけ教わって、最後は盗んだ技術で日本を叩きつぶそうという発想になるのは当然のことだ。

実際、中国でも韓国でも、日本の技術を盗むだけ盗んだら、一転して日本企業を追い出しはじめた。そして、その技術で安売り攻勢を仕掛けて日本企業を追い詰めはじめるようになった。

日本からしてみれば、技術だけを盗られて後ろから撃たれたようなものだが、彼らにしてみれば「騙される方が馬鹿だ」という話になる。

中韓は策略を駆使する国民性がある。策略というのは日本人にとっては学問みたいな扱いになっているが、中韓にとっては生活の一部である。

孔子や孫子を読んでも分かる通り、策略とは「いかに相手を騙すか」という方法をまとめたものだ。もっと分かりやすく言えば、相手をハメるための行動指針である。

そういったものが広く読まれて支持されている国民に技術供与して騙されないと思うのだから、いかに日本人がお人好しであったかというのが分かる。

協調性がカモにされるようになっている


反日という日本人憎悪が渦巻いている大地に乗り込んでいくのだから、策略の対象にされるのは当たり前だ。

「騙され、盗まれ、たかられる可能性がある」ということに思い至らない方がどうかしている。

そういった経緯がはっきりと見えてきた現在でも、まだ事情がよく分かっていないで、中国・韓国に進出したり、提携しようとする企業がいる。

今でも現実が見えていない経営者がいるのだから、日本人はどうかしていると思われても仕方がない。日本人は海外でいとも簡単に騙される民族として世界中で有名だが、あまりに無防備すぎて、騙す方が驚くくらいである。

日本人のこの無防備さは、日本国内があまりに平和過ぎて警戒心がまったく働かなくなっていることにも原因がある。

日本ほど平和な国は世界でも珍しいのだが、それは島国である上に、基本的には単一民族の村社会だったからだ。村社会では協調性があることが重要視されたので、長い年月が経つと自然に協調性がある人が増えた。

その協調性が日本を経済大国に押し上げる結果となったが、グローバル時代になると、その協調性がカモにされるようになっている。

旅行に行って個人が騙されるくらいなら罪はないかもしれないが、反日の国に行って経営者が騙されると、技術は盗まれ、会社は潰され、従業員はリストラされるのだから、これは大きな罪である。

まして、影響力のある一部上場企業の経営者や、国家運営に当たっている政治家や官僚が騙されたら、国そのものが揺らぐような危険性がある。

中国・韓国の反日が明確になった今、もう「日本人はお人好しだから」としたり顔で言っている場合ではなくなっている。今までの行動を180度変えなければならない。

モノ作りから脱却せよとわめいていたのはマスコミ


マスコミは「日本はモノ作りの発想から脱却せよ」と繰り返し繰り返し日本の経営者に説いていた。

にも関わらずモノ作りに邁進している企業は、マスコミによって袋叩きにされるという奇妙な現象になっていた。

さらにモノ作りをする会社はみんな中国に工場を作れとマスコミは誘導して、日本企業を反日の大地に誘導した。

その上にマスコミは「円高は悪いことではない」と言ってどんどん円高を加速させ、あまりの円高で国内輸出企業が壊滅状態になっても、「円高のせいにするな」と苦境に落ちた企業を突き放した。

マスコミは、日本企業にモノ作りを放棄させ、円高誘導し、それによって中国・韓国の製造業が競争に勝つように全力で支援していたようなものだ。

民主党政権の時代で日本の製造業が壊滅状態になったが、2013年になると自民党の安倍政権が円安に戻していき、やっと日本の製造業は一息を付いた。

しかし、すでに日本国内の輸出産業は空洞化しており、円安になっても輸出は増えていない。

そうすると、それを見てマスコミは「円安で日本が苦しんでいる」と言い出しているが、モノ作りから脱却せよとわめいていたのはマスコミである。

今、日本企業がすべきことは、もうマスコミの言うことを信用せず、もう一度モノ作りの体制を国内に整えることだ。

まずは日本そのものが復活しなければならないのだから、中国・韓国に技術供与など、絶対にしてはいけないことだ。

反日国家である中国・韓国から撤退し、技術供与は一切せず、盗まれないように機密を守り抜き、そして誇りを持って世界に売れるものを供給し、競争に勝ち抜くしかない。




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