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2013-03-10

株式に資産を移すなら、何を指標にしなければならないのか


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世の中は予期せぬ動きを繰り返すので、誰の思惑通りにも行かない。世界各国の中央銀行も、社会を動かす政治家も、全世界でビジネスをする企業経営者も、すべて同じだ。

将来を読んで世の中を「予測」したり、「対処」することはできる。しかし、世の中を動かす要因は1つや2つではない。

世の中を動かす要因は無限にあって、それは完全なる複雑系なのである。

たとえば、景気を予測するにはほとんどの専門家がいくつかの経済指標に当たる。

それは、小売の売上高だったり、鉱工業生産の動きであったり、物価指数であったり、金利動向であったり、GDPの伸び率であったりする。

これらの経済指標をいくつかを組み合わせると、漠然とした動きが見えてきて、大雑把ながらも予測ができる。

しかし、そうやって経済指標や統計に当たったところで、世の中で不意打ちに何か起きると一瞬にして流れが変わる。

この「不意打ち」は、いつも、まったく予測もしないところから出現するのである。


いったい何を指標にしなければならないのか


日本は1000兆円を超える累積債務を抱えていて、いずれは消費増税をせざるを得ない。

それは日本の円の価値を毀損させる動きになるのだから、単純に考えればインフレになることは誰でも想像ができる。しかし、実際に起きたのはそれと真逆の現象だった。

インフレが起きると言われ続けて、実際に起きたのはデフレだったのだ。そして、インフレが起きるというのは「今の日本には当てはまらない間違った考え方」であると言われ続けた。

バブルが崩壊して20年。多くの人たちが、日本経済はデフレから脱却できるはずがないと共通認識を持った瞬間に、今度はアベノミクスでインフレが起きようとしている。

世の中はそういうものだ。起きるはずのことが起きず、起きないと思った瞬間に予想外のスピードで起きるのだ。

インフレが起きるのであれば、当然、これから起きるのは円安であり、現金・預金の目減りである。今、まさにそれが起きている。

デフレからインフレへの転換は安倍政権が行った重要な日本経済のリセットだが、実はインフレ自体は安倍政権でなくても、起きていたはずだった。

もう日本政府は累積債務をきちんと返すことはできない。だから、インフレを起こすしかない。そうであるならば、当然のことだが資産は現金・預金で持つのではなく、株式等で持たなければならないのである。

しかし、ここで最初の命題に戻ることになる。

世の中は複雑系で動いており、相場は上にも下にも動く理由があり、何がどうなるのか誰にも読めない。

それでは、もし株式に資産を移すのであれば、いったい何を指標にしなければならないのか。そもそも、経済指標や景気動向を見ないで投資することは可能なのだろうか。

もちろん、それは可能だ。




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