2012-08-24

日本を貶めている韓国に対して、あなたができる7つの行動


韓国が全力で日本を貶めようとしていることは、すでに盧泰愚政権の時代から分かっていた。

李明博政権になってからも特に方向性が変わったわけでもない。日本海を東海にしろ、竹島は韓国のものだ、天皇陛下は謝れ、と次から次へと日本を貶める政策を全力で推し進めている。

これに対して日本側はまったく何の対抗措置もなく、逆に腫れ物でも触るように韓国に接してきた。

政治家もマスメディアも企業も、すべてそうだ。信じられないが、卑屈なまでの韓国礼賛は、この期に及んでもまだ続いている。

まるで、日本政府、日本のマスコミは、日本人よりも韓国人のものではないかというほどの韓国礼賛だ。


韓国との軋轢は「想定外」と言うマスコミ


ここに来て、韓国大統領の李明博は勝手に竹島上陸し、天皇陛下は足を縛って謝罪せよと放言し、さらには日本政府が出した親書を送り返すという信じがたい暴挙に出ている。

親書を拒否するだけでなく、それを送り返すというのは、要するに韓国側が国交断絶を宣言したのと同じなのだ。宣戦布告と言い換えてもいい。

日本政府も即座に国交断絶を宣言しなければならない。

韓国側は親書を受け取り拒否し、日本政府は返却を拒否し、さらに韓国側は郵送で送るというような、親書問題が起きている。まるで子供の喧嘩のようだ。これほどになっても日本政府は断固とした対応ができない。

口だけで「遺憾の意」と言ってもしかたがないのだ。韓国にいいように恫喝され、嘲笑され、好き放題にされているのだから、日本政府は制裁を「実行」しなければならない。

今ごろ制裁を「検討」しても遅い。もう「検討」の段階ではない。「実行」の段階だ。さっさとそうしないから問題がどこまでもこじれていく。

韓国べったりの毎日新聞では「竹島問題:日韓応酬、想定外の激化」と驚いているが、この人たちはマスコミのくせに何を今ごろになって寝ぼけたことを言っているのだろうか。

韓国はずっと日本を貶める政策をしているというのに、何も知らなかったとでも言うのだろうか。

原発事故のときも想定外を連呼していたが、こうなることは別に想定外でも何でもなかった。

「政治家やマスコミはいったいどこの国を向いているのか。本当に彼らは日本人の代表なのか?」

このような疑問を持つ人が増えている。

竹島問題:日韓応酬、想定外の激化

韓国の李明博(イ・ミョンバク)大統領の竹島上陸に端を発した日韓両政府の応酬は23日、野田佳彦首相が大統領宛てに送った親書を韓国側が突き返し、日本側が受け取りを拒否するという外交上、前代未聞の事態に至った。

韓国側が植民地支配の歴史の象徴ととらえる竹島の紛争地域化を阻止しようと強硬姿勢を取るのに対し、日本側は領土問題の枠内で対応しようと努めているが、国内世論も意識して対峙(たいじ)せざるを得なくなっている。事態悪化に歯止めはかからず、先行きは見通せない。

個人でも動かなければならないときがきた


韓国が公然と日本を侵略し、日本を叩きのめそうと激しく行動してきていることに気がつかなければならない。李明博という人間が、なりふり構わず日本叩きに出てきている。

それに対して日本政府は右往左往するだけでまったく対抗できていない。「冷静に対処を」と、日本だけ事なかれ主義でやってきて、こんなことになってしまった。

だからこそ、私たちは個人でも、韓国の横暴に対して毅然として、合法的に立ち向かう必要がある。

政府を当てにするだけではなく、個人でも動かなければならないときがきた。

具体的に、日本人は個人として何をすべきなのか。大きく分けて7つほどある。ひとつひとつ説明していきたい。

(1)韓国への嫌悪感を宣言する


まず、自分の家族、友人、知り合い、関係者に、自分が韓国に対していかに嫌悪を抱いているか、怒りを感じているかを「宣言」することが重要だ。

こういったことは口に出すべきではないと、感情を飲み込んでしまう日本人が多い。

しかし、それが韓国をつけ上がらせてきたのだから、ここであなたは「韓国は許せない」と強く意思表示すべきなのである。

そして、この問題に疎い人がいれば、いかに韓国が日本人をいじめ抜いているか、傲慢で、勝手なのかを説明して分からせて上げるべきだ。

対人関係のなかだけでなく、ブログやSNSやツイッター等でも、自分は韓国に対して嫌悪を持っていることを表明すべきだ。あなたが本当に日本人なら、それによって日本人としての誇りを持つこともできる。

(2)韓国企業・韓国製品は買わない


当然だが、韓国製品には不買で対抗しないと有言実行にならない。

サムスンやロッテ等、日本に入ってきている韓国企業を断固として拒絶し、竹島が日本領であることを韓国が認めるまでそれを続けるべきだ。

また、ひとりでするのではなく、グループで不買運動を推し進めて行けばより効果的になる。

すでに今回の動きを受けて、日本女性たちは早くも不買運動を開始しているが、これは全国レベルで展開できれば非常に優れた対抗措置となる。

韓国製品でないと困るというものは恐らくない。

(3)韓国に行かない


本来ならば政府はすみやかに渡航禁止を国民に命じる必要があるのだが、例によって日本政府は右往左往するだけで何ら対抗措置をしていない。

しかし、日本人であるならば、自主的に韓国に行くべきではない。観光など、もってのほかだ。

このような状況では、韓国に行っても、反日の韓国人にいやがらせや敵対暴力を受ける可能性もある。

若い女性なら、性的暴行される危険性もあるし、下手すれば日本人に対してテロ行為が行われるかもしれない。

何しろ、竹島問題で「紛争」に陥っている。過激な反日韓国人が日本人を標的に何かをしたとしても、まったく不思議ではない。

普通の日本人がわざわざ敵対国に行く必要はまったくない。

(4)韓国文化を拒否する


テレビや雑誌では、いまだに韓流だと言って韓国礼賛を続けている。こういったものは見るべきではないし、買うべきではない。

韓国礼賛を強制されているのだから、普通の感覚を持っているのなら嫌悪を覚えるはずだ。

強制されているのに受け入れるというのは、洗脳されているのと同じだ。いったん洗脳されると、奴隷にされてしまう。

依然としてマスメディアは韓流を押し付けてきているので、意識して避けるしかない。

そもそも韓国は反日国家である。なぜ反日国家の文化を日本人が受け入れなければならないのか理解に苦しむ。

(5)国交断絶を政府に働きかける


日本は韓国がなくてもやっていける。また、韓国も日本がなくてもやっていけると堂々と公言している。だから、私たちは政府に対して国交断絶を働きかけていかなければならない。

友好だとか、未来志向だとかに騙されてはならない。

そうやって事を荒立てないように「事なかれ主義」でやってきた結果、最悪の事態になっているのである。韓国は日本を憎悪し、反日教育し、日本文化の受け入れをいっさい拒絶してきた。

そして、日本が弱体化すると、まるで溺れる犬を叩くように、激しく日本批判を展開し、竹島にも勝手に上陸している。

だから、日本は韓国とはもう関係を築けないことを自覚し、さっさと国交断絶し、韓国に対する輸入・輸出を禁止し、韓国国債をすべて売り切り、通貨スワップも完全廃止しなければならない。

(6)親韓国の政治家を選ばない


あと数ヶ月内に解散総選挙が行われる。ここで、親韓国派の議員をすべて落選させたほうが日本のためになる。

議員の中にはなぜか日本よりも韓国を優先する政治家が膨大にいる。民主党議員に限らず、あちこちの政党に「国を守ろう」とするよりも、「国を売り飛ばそう」とする政治家で溢れている。

いったいどちらを向いて政治をしているのか分からない議員も多い。もしかしたら韓国人ではないのか、と疑われている議員さえいる。

自分の選挙区の誰が売国的な議員なのかは、インターネットで調べればすぐに出てくるのだから、次の選挙では最初に調べてから政治家を選択すべきだ。

選挙は何が何でも行かなければならない。

(7)反韓流・反韓国のデモに参加する


余裕のある人は、反韓国のデモに参加するのもいい。実はどれだけデモをしてもマスメディアは完全に無視・隠蔽をして「何も起きていないふり」をする。

しかし、報道しないマスコミの態度はすでにインターネットを含めて広く知れ渡っている。

デモが継続されればされるほど、デモを見た人たちもマスメディアの姿勢がおかしいことに気がつく。

また、デモによって参加している人も、見ている人も、「韓国がおかしいと思っているのは自分だけではない」と納得できる。

日本人は今までデモやナショナリズムには鈍感だったが、2010年の尖閣諸島沖問題、2011年の原発反対デモから、どんどん意識が変わりつつある。

「このまま放置していると、日本が崩れ去ってしまう」という危機感がナショナリズムを生み出しているのである。

今は無理に韓国と関係を持つ必要はない


この7つをまとめるとこのようになる。

(1)韓国への嫌悪感を宣言する
(2)韓国企業・韓国製品は買わない
(3)韓国に行かない
(4)韓国文化を拒否する
(5)国交断絶を政府に働きかける
(6)親韓国の政治家を選ばない
(7)反韓流・反韓国のデモに参加する

自分のできるところから始めるしかない。私たちひとりの力はとても小さい。

しかし、こういった姿勢が日本人すべてに行き渡り、それがひとつのうねりになると、日本は変わっていける。

韓国が、竹島は日本の領土だと認めない限り、関係悪化はどんどん深まっていく。今は無理に韓国と関係を持つ必要はないし、むしろ関係を断つべきだ。

毅然と対抗するというのは、つまりそういうことだ。


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