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2018-06-17

株式市場で、ダイハード(何がどうなっても死なない人)になる方法



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資本主義の総本山はアメリカであり、地球上のすべての金はアメリカの多国籍企業が引き寄せている。これから数十年に渡ってその状況はまったく変わらない。

そうであれば、アメリカ株式市場の「株価指数」は企業の時価総額と共に上昇することになる。

アメリカ株式市場の株価指数は、「S&P500」「S&P100」「S&P1500」「ダウ平均」「ナスダック」等、無数に存在する。

一般的には「S&P500」「ダウ平均」「ナスダック」の3つがよく使われる著名な指数となっている。

これらの指数は、ニューヨーク証券取引所に上場されている企業からピックアップされた株価から算定されたものであり、「今日のニューヨーク市場は上がった下がった」というのは、この指数の動向を指している。

世界中の多くの投資家は、一般的にニューヨーク市場の動向を単純に見るときは「S&P500」と「ナスダック」の2つを見ている。私もそうしている。

こうした指数を知りたければ、グーグルで「S&P500」「NASDAQ」と入れるだけで今日の価格やチャートに簡単にアクセスすることができる。(鈴木傾城)

2018-06-16

「弱者であれば得する」と打算が生まれ、その立場が特権階級と化す


アメリカではリベラルが行き過ぎた「ポリティカル・コレクトネス」を進めていることに大きな反発が起きている。

ポリティカル・コレクトネスとは、「政治的に問題のない言葉遣い、差別のない言葉遣いをしよう」というもので、一見するととても素晴らしいものに見える。

ところが、これが行き過ぎると「メリー・クリスマスは、キリスト教徒以外の人たちが疎外感を味わうので使うのはやめよう」とか、「ジングルベルは少数派の差別だから流すのはやめよう」という方向になって文化を否定する「弾圧」になる。

そして、少数民族や少数派を指し示す言葉はすべて「差別」として捉えられて、それを口にする人間は差別主義者ということにされてしまう世の中になった。

面白いのは多数派に対する攻撃は許容されていて、「メリー・クリスマスはメリー・クリスマスだ。何が悪い」というような人は「政治的に配慮がないレイシストだ」と攻撃の的になる。

これで攻撃されているのが他でもない、ドナルド・トランプ大統領である。トランプ大統領は「ポリティカル・コレクトネスの分からない差別主義者だ」と批判されているのだが、実のところトランプ大統領の姿勢に共鳴するアメリカ人も多い。

行き過ぎたポリティカル・コレクトネスに多くのアメリカ人はうんざりしている。うっかり何か言うと「差別主義者」にされて批判されるので、何も言えなくなってしまうのだ。(鈴木傾城)

2018-06-15

【周知】近々、サイトを2つ新しくスタートさせる予定です


近々、サイトを2つ新しくスタートさせる予定でいます。今、その用意をしています。

現在、鈴木傾城は2つのサイトを持っています。このサイト『ダークネス』と『ブラックアジア』です。

4月から5月にかけて、ブラックアジアをレスポンシブデザインに変える中で、ワードプレス、アドビ系ソフトウェア、デザイン、各種プログラミング言語などの世界にどっぷり浸ることになりました。

そして、その深く大きく広がる世界にすっかり魅了されてしまいました。

これらのソフトウェア、デザイン、プログラム言語、HTMLやCSSの使いこなしに関してはそれぞれ深い世界があり、足を踏み入れると次々と違うステージが見えてきて関心が尽きないのです。

今までサイト製作は人任せの部分もあったのですが、自分でやってみるとこの分野に深い知的興奮を感じました。こんなに面白い世界なのであれば、もっと早く自分でやっていればよかったと後悔することしきりです。

あまりにもこのIT分野の「面白さ」に惹かれてしまって、どうしてもこの世界に全身から飛び込んでいきたくなってしまいました。(鈴木傾城)

2018-06-14

日本の自称リベラルは中国・韓国・北朝鮮の工作員の巣窟だ


アメリカと北朝鮮の米朝首脳会談が成功だったのか失敗だったのかは評価できない。すべての情報が分かっているわけではないし、合意も玉虫色で良い方にも悪い方にもどちらにも取れるからだ。

ただ、はっきり言えるのは、北朝鮮という異常国家といかに話し合っても、最後は結局裏切られる結末になるのは分かっているということである。

日本の「自称リベラル」はなぜか指摘しないが、北朝鮮は凄まじい独裁国家であり人権侵害国家である。

日本の「自称リベラル」は安倍首相を「独裁者だ、ヒトラーだ」と攻撃するが、なぜ北朝鮮の金正恩を「独裁者だ、ヒトラーだ、キム辞めろ!」と言わないのか不思議だ。

北朝鮮は完全なる独裁体制であり、金正恩はヒトラーよりも悪い。毛沢東やスターリンも殺人独裁者だが、金正恩はそれと同等の独裁者である。

金正恩に従わない者は強制収容所送りか、もしくは死刑である。日本のように「アベ辞めろ」みたいなノリで、「キム辞めろ」と北朝鮮でプラカードを掲げていると、こうした人間はみんな翌日にはきれいさっぱり存在が消失しているはずだ。

それが北朝鮮という異常国家の実態である。(鈴木傾城)

2018-06-13

日本も中国のターゲットにされていることを、いい加減に気づくべき


ドナルド・トランプ大統領は、2018年3月22日に「知的財産関係の輸入品に関税を含む報復措置を取る」と宣言し、5月3日にはファーウェイやZTEを締め出すという実力行使に出ている。

「中国が知的財産を侵害している」というのは中国政府は肯定も否定もしなかった。なぜなのかというと、実際に知的財産を侵害をしているからである。

2018年1月から2月、中国政府が米海軍下請会社をハックキングして大量の情報を盗み取っていたというのが明らかになった。その中には、アメリカ軍が極秘としていた指令信号から戦略方法、暗号解読システムまで、すべてが盗まれていた。

アメリカが330億円かけて進めていた極秘プロジェクトの何もかもが盗まれてしまったのだ。

当然、中国はこれらの技術を使って自国の軍事力を強化することになる。アメリカが研究して、中国が盗んで「ただ乗り」するという事態になってしまっている。

これが中国のやり方だ。盗む。騙す。侵略する。自国で何か開発するわけではない。盗んで成長するのだ。それを批判すると、激しく逆ギレして相手を責める。

「騙された方が悪い」というのが中国の思想だ。そうやって中国は周辺国を侵略し、さらに南シナ海をも自分たちのものにしようとしている。(鈴木傾城)

2018-06-12

時代遅れの日本を転換させるには下剋上を起こすしかない?


65歳以上の人を高齢者と呼ぶが、総務省の統計によると日本は高齢者が3461万人いることになっている。これは人口の27.3%で、言ってみれば3人にひとりが高齢者になったと言うことだ。

そして、この総務省は2018年5月25日に「通信利用動向調査」を出している。これを見ると興味深いことが分かる。

インターネットを利用している層は20代が98.3%でほぼ100%がインターネットを利用しているのに比べ、年代が上がるにつれて、どんどん利用者が落ちていく。

高齢層に入る年代は、60歳から69歳は27.8%がインターネットを使わない。70歳から79歳は54.7%、つまり半分以上がインターネットを使わない。80歳以上にもなると81.4%がインターネットを使わない。

これを均すと、60代以上の人間は54%がインターネットを使っていない。つまり、おおざっぱな現状として、日本人の高齢者の半分はインターネットを使わないで生活をしている。

日本は高齢層が増え続ける国なのだが、その高齢層の半分がインターネットを使わないというのだから、日本が「時代遅れ」になっていったとしても無理もないことだ。

この「高齢化による時代遅れ」はある時点で日本を崩壊させる最大要因と化す。しかし、日本は少子高齢化に危機感を持たないのだから、この未来を避けられない。(鈴木傾城)

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